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中小企業の人事のための就活プレエントリーに対する考え方


就活生には当たり前のようになっているプレエントリー。しかし、企業にとって学生にプレエントリーさせなければ新卒学生を本当に採用できないのでしょうか。プレエントリーさせるためには費用も労力もかかる割には、簡単に取り消しも辞退も遠慮なくされますよね。就活のプレエントリーについて考えてみたいと思います。

就活生にとってのプレエントリーとは

就活生にとってのプレエントリーとは、やりたい仕事が分からない、本命企業が分からないという就活生がとりあえずプレエントリーしておこうと利用しているのが現状です。人事担当が理解しておくべき点は決して全員が自社に興味が持っているわけではないことです。

就活生は就職活動をスタートする際に、大半はナビサイトにまず登録します。そして説明会に参加したり、エントリーシートを入手したりするためにプレエントリーしなければ本エントリーに進めないと教え込まれます。実際にナビサイトではプレエントリーが前提のシステムになっていますし、複数応募も推奨されています。

就職情報誌やマスコミなどで就活解禁シーズン前から煽られ、大学の就職課のガイダンスでも必要性を煽られ、志望業界も職種も決まらないままに、ナビサイトでプレエントリーしているため、資料やメールが一斉に届いている人もいます。

しかしながら、「無料だし、とりあえず取り寄せておこう」とプレエントリーしているため、本命企業を優先されるため届いた資料やメールの大半は開封もされずゴミ扱いや無視されるケースもあります。

中小企業にとってのプレエントリー

「プレエントリー=資料請求」または「プレエントリー=会社案内」という図式を作ることで「少しだけ興味がある」「業界研究がしたい」など潜在的なニーズを取り込むことができるのがメリットです。

予算の大きい大手企業ではプレエントリーのために多額の予算をかけてでも就職エージェントや就職サイトに外注することで、募集内容を広く告知でき、全国から応募者を集め、その中から本エントリーしてくる母集団を作り、結果として良い人材を確保することにつながるリクルーティング活動を実践しています。

しかし、採用人数の少ない中小企業がプレエントリーのために多くの労力と費用をかけ、また就職エージェントに外注までして行わなければならないことには予算的に難しいでしょう。

またプレエントリーによる母集団形成以外にも、内定辞退を防ぐために内定者フォローも大切です。もしもプレエントリーを導入しているなら、必要性や費用対効果をしっかり検討する必要があります。

本当に興味関心がある就活生だけを対象にしている中小企業も多く存在しています。プレエントリーを排除し、エントリーだけにして、会社説明会に参加してくれた学生にだけ会社案内パンフレットを渡す方式が一般的です。

プレエントリー以外の採用方法

採用人数の少ない企業はプレエントリーなしで特に問題もなく採用活動を行っているところもあり、プレエントリー制を中止することを検討している企業もいます。

地道ですが、着実なのは直接大学に訪問する方法です。ターゲットとする大学の就職部を訪問し、就職部の担当者に企業をよく理解してもらい、学生を紹介してもらう、また学内での合同説明会に参加して直接学生にアピールすることです。

単年度だけでは無理かもしれませんが、ターゲット大学を絞り込み就職担当職員や教員との人間関係、推薦採用などの大学攻略スケジュール化を検討し、実践することで、ナビサイトに頼らない採用方法で成果を出すこともできます。

他にも1~3名程度であれば採用ホームページだけで募集している企業や、新卒人材紹介エージェントを利用する企業も増えてきています。

まとめ

採用活動において大事なことは企業として採用ポリシーを持つことです。企業として予定した人数の採用ができない場合には経営戦略に支障が出ることがあるかもしれませんが、世間でいう就職戦線に惑わされる必要はありません。

プレエントリーのない企業でもしっかり採用できている企業はたくさんあります。大事なことはお互いにミスマッチを防ぐために経営方針、ビジョンを丁寧に説明し、理解させ、意欲や熱意を持った学生を採用することです。

そのためには企業実態に合わせた採用ポリシーを持ち、丁寧な求人活動を通して結果良い人材が確保できるようにすることです。そして縁があって入社させた社員には、しっかり人材育成してほしいと思います。